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産業カウンセリングと教育測定運動から進化した心理テスト

前回に引き続き、産業カウンセリングの始まりから今のコトについて書いていきます。

産業カウンセラーの鎌田千穂です。
業務改善&組織変革 チホズ スタジオ(Chi-ho's studio)を運営しています。

心理テストって言葉だけが広がっていますね。
本当に大切なことを皆さんはお気づきですか?

今回の記事では、昨日からの続きで産業カウンセリングの源流である心理テストなどの測定がどうやって生まれたか。

産業カウンセラーと教育測定がどのように連携し、キャリアプランや再教育をサポートしているかを探り、未来のキャリアサポートへの道筋を見出していけるようにお伝えします。

 

今も昔も変化し続けている中で、自分に合ったキャリアを見つけることは、情報が多すぎて、結局何が良いのかわかりにくくなりやすいですね。

最近の産業カウンセリングの多くは

このまま、今の会社で働き続けられるのか不安です。
物価の値上が続いていて、今の給料じゃ見合わない。
転職するにしても、自信がある技術を持っているわけでもない

そんな不安を抱えた気持ちを持つ人が急増です。
そういったときは、個人の個性や能力を理解し、満足できる職業を通じた生涯設計の見直しや構築に向けたキャリアカウンセリングを受けてみましょう。

不安を抱えた方は、必ずご自身がとらわれている思考があります。
その殆どの方が、思考の呪縛による行動制限が見られます。
分かりやすく言うと、思い込みや固定観念、先入観という言葉で表現されるものです。

一旦カウンセリングで思考の呪縛による行動制限を解いてから、素直に自分を受け入れられるよう、心の器を作る必要があります。
その呪縛を少しずつ解きつつ、キャリアへの向き合い方や自信の才能に目を向けるようにしていくことが大事なので、段階を踏んでから、次第に助言が効力を発揮していくことになります。

その活躍する源流にある教育測定は、産業カウンセラーによって色々な測定方法を活用しており、客観的かつ具体的な情報として、それぞれの方の強みや適性を見極める手助けとして利用します。

職業指導運動に続いて、教育測定運動が始まりました。
この測定は、カウンセリングに用いられる心理テストの開発に関する運動になります。
始まりは、第一次世界大戦中。
心理テストの技術が開発され、戦争が終わるとその技術はアメリカの教育界に広まります。

心理テストの技術を教育の場に適用し、測定によって得られたデータをもとに、一人一人にあわせた指導を行う理論として活用されるようになりました。
そして、職業指導運動と結びつくことで、職業指導をより発展させていくことにもなっています。
その経緯から、個人の能力を正確に評価する必要性から生まれ、時代とともに進化してきました。

初期の頃は、標準的な測定手法が主流だったそうですが、現代では個々の学習スタイルや特性を考慮した柔軟なアプローチとして、色々な心理学的な測定手法があるのですが、その源流が教育測定運動です。

 

1914年の「教育測定第一回大会」やフランスのビネによる初の知能検査など、歴史的な出来事が教育測定の基盤を築きました。
これらの発展は、学校や職業指導での利用を促し、知能指数(IQ)などの概念が生まれています。
この運動の主張の中心は「測定」であり、「客観性」です。
そして、1930年代になると、様々な観点から新しい学習心理学や教育学が出現し、教育測定運動は教育の評価運動へと吸収されていくことになります。

その後、日本の教育界にも大きな影響を与えています。
大正中期から昭和初期にかけて、当時の算術、読み方、書き方、英語など多くの教科についての標準テストが次々に作成されるようになり、個別式および団体式知能テストの標準化が盛んに行われ、現代においても教育評価の一部として重要な役割を果たしています。

 

これらの課題への対処と改善が進むことで、未来の教育測定はさらに進化し、学習者やキャリア志向の個人により適したサポートが提供されるとは思います。

そこに求められるものとして、透明性、公正性、そして個人の発展を尊重する未来の教育測定は、営利目的になること、利害関係が生まれることを懸念することがあったとしても、より効果的な学習と仕事の選択を可能にすることができることに大きな期待を持っているのも事実です。

いかんせん人間は間違う生き物でもあります。
間違おうと思って間違うわけではありません。
本来の目的から、自分に都合が良いように柔軟に変化させていく力が、時として方向性を見失ってしまうこともあります。

企業は社会の公器です。

企業で働く人たちが

「当たり前だと信じ込むことに疑いを持つ力」
「気が付いたら、受け入れ変革する勇気」

があればこそ、未来を見据えて不動の軸を持てる。
そのことこそが、本来の企業である運営ができるのではないかと感じます。


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